歯科医院がない地域がある。あっても予約が取れず、入れ歯が合わないまま、食べる楽しみを諦める人がいる。災害で入れ歯を失えば、食事そのものが難しくなる。そうした医療の空白を、3Dプリンターとデジタル技術で埋めようとしているのが、オーガイホールディングス株式会社代表の野田真一氏だ。
口腔内をスキャンしたデータから入れ歯を設計し、3Dプリンターで製作する。従来は一ヶ月以上かかっていた入れ歯を、最短で当日中に完成させる仕組みだ。診療設備と3Dプリンターを積んだ医療MaaS車両で、歯科医院のない地域にも技術を届ける挑戦を続けている。創業のきっかけと、これからの展望を聞いた。
父の入れ歯と、能登で感じた無力さ
野田氏の原点は、歯科技工士だった父にある。父は45年間、入れ歯などを作る歯科技工士として働いた。野田氏自身も歯科技工士を目指して専門学校に通ったが、免許は取らずに辞めた。父から聞く業界の大変さに加え、友人たちも次々と辞めていく。労働環境の厳しさを身近に見てきた。
その後、野田氏は23歳でIT企業を起こした。データセンターやシステム開発、セキュリティまで手がけ、上場企業を含む約300社をクライアントに持つ会社だ。その一方で、IT化によって歯科技工士の待遇を改善する取り組みを進め、新聞や業界誌にも取り上げられた。
超高齢化が進む中、インプラントやブリッジが難しい人の多くは、入れ歯に頼ることになる。その入れ歯を作る技工士がいなくなれば、必要とする人に届けられなくなる。しかも入れ歯は、製作に1〜2か月かかるうえ、技術的にも難しい。その供給を、ITの技術で支えたい。約3年前、野田氏は歯科業界に戻ってきた。
ただし、技術があっても、歯医者に来られない人や、そもそも歯医者がない地域、災害のときには、その技術を届けられない。それを実感したのが、能登半島地震だった。入れ歯をなくした人のために何かできないかと考えたが、体ひとつで駆けつけても力になれず、無力さを感じたという。
ここで野田氏が思い出したのが、共同で会社を立ち上げた長縄拓哉氏(歯科医師・医学博士)の話だった。長縄氏は遠隔医療のあり方を長年研究してきた人物だ。診療設備を積んだ移動型の診療車両「医療MaaS」を使えば、災害時や医療空白地で、車が診療所の役目を果たせる。しかし、歯科版はそれまでなかった。
技工を、遠隔で届ける
遠隔診療は、医師が看護師を介して問診し、薬を処方するものにとどまってきた。歯科は口に触れなければ診られないため、遠隔でできるはずがないと言われてきた。そこで野田氏らは、歯科における遠隔の定義そのものを変えた。届けるのは診察ではなく、「技工の技術」だ。
車内には3Dプリンターを搭載する。現地のスタッフが口腔内をスキャンして型を取り、そのデータをもとに、遠隔地にいる歯科技工士が入れ歯を設計する。設計データは車内の3Dプリンターで出力され、その日のうちに入れ歯が完成する。災害で入れ歯をなくした人にも、すぐに食事を取り戻せる。離島では、島民が歯医者に通うためにフェリーで移動し、交通費も時間もかかる。車で出向けば、一度に多くの人を診られる。
この技術の第1号は、野田氏の父だった。歯科技工士でありながら、自分の入れ歯を作るのは難しく、父は10年間、入れ歯を入れていなかった。合わないなら入れないほうがいいと、歯のないまま食事を続けていた。デジタル技術がここまで来ていることを知り、自社の事業として始め、第1号を父に作った。
父は末期がんだったが、亡くなるまでの7か月間、その入れ歯で何でも食べられるようになった。車椅子から立てるようになり、仕事にも復帰した。刻み食やミキサー食ではなく、口で噛んで食べられることは、本人にとっても家族にとっても大きな意味を持つ。
医療空白地と、制度の壁
とはいえ、この技術がすぐに広まったわけではない。3Dプリンターで入れ歯が作れるという事実を、患者は知らなかった。事業を始めた当初は、仕事がなかったという。歯科医師が納得していないものを、患者に勧めることはできない。そこで野田氏は、歯科医師への教育と、患者や家族への発信の二つに取り組んだ。認知が広がり、歯科医師の理解も深まり、最近はテレビ出演をきっかけにした問い合わせも増えている。これまでに500〜600人ほどに入れ歯を提供してきたという。
日本では、診療車を診療所として登録するには、歯科医院のない地域でなければ認められにくく、手続きにも時間がかかる。しかし、歯科医院が足りない地域は、離島や過疎地だけではない。沖縄の名護市のような中核の市街地でも、予約が3か月取れないことがある。歯科医師は高齢化し、国家試験の合格率は低く、歯科医師を減らす政策も続いてきた。医院が人口の多い地域に集中すれば、歯科医院のない地域はこれから増えていく。
もう一つの壁が、担い手の不足だ。入れ歯はもともと難しいうえ、採算が合いにくい。歯科は昔から命に直結しない医療と見なされ、保険診療の点数が低い。入れ歯を得意とするベテランが引退する一方で、学ぶ若手がいない。野田氏は、技工士を目指す人のためにCADを使ったデジタル設計の教育事業も行い、設備投資なしでデジタル技術を使える仕組みを整えている。目指す人がいなければ、技術は先細りしてしまうからだ。
制度が追いついていない中、野田氏らは沖縄で実証実験を重ねている。手続きや必要性を実際の事例として示し、全国へ広げていく考えだ。
万博から世界へ
大阪・関西万博への出展では、海外の人たちから、医療が出向くという発想が新鮮だと受け止められた。海外では、患者が病院に行くのが当たり前で、医療が出向くという概念がそもそも少ない。高齢化が急速に進んだ日本だからこその発想で、ここで確立したモデルは、これから高齢化する海外のニーズにもつながると野田氏は見る。
入れ歯のユーザーは世界的にはまだ少ないが、高齢化とともに劇的に増える。一方で、入れ歯を作れる技工士は世界的にも少ない。日本でデジタルの仕組みを確立しておけば、データを受け取って海外で出力する形で、グローバルに対応できるという。
仲間と、一歩を踏み出す人へ
野田氏は、「旅する歯科衛生士」などのプロデュースも手がけている。300人弱のエントリーがあり、地域医療を復活させたいという熱い歯科医師も多数いる。歯科衛生士は資格を持つ人が約30万人いるが、実際に働いているのは約15万人にとどまる。都市部では当たり前の存在として感謝されにくく、離職したまま戻らない人も多いという。しかし地方へ行けば行くほど、感謝される。視野を広げれば、自分の能力を必要としている人も地域もたくさんある。
一緒に働きたい仲間を尋ねると、野田氏は、事業を一緒に大きくしていく人を挙げた。今のチームには、自分の会社をある程度安定させ、次は社会や人の役に立ちたいと考える人が集まっている。医療従事者に限らず、ITの経営者や通販の経営者もいる。自分事として捉え、自分のビジネスにどう生かせるかを考えられる人と組みたい。ボランティアで終わらせたくはないと野田氏は話す。社会に還元したものが、最終的に利益として返ってくる。そういうマインドで付き合える人がいいという。
誰かがやらないと、何も変わらない
野田氏には、ITの事業だけを続けるという選択肢もあった。周囲から「ITだけやっておけばいい」と言われることもあるという。それでも歯科に向き合うのは、使命感があるからだ。ないものを生み出し、法的な壁を越えるには、それなりの馬力がいる。設備投資にも、大きな資金をかけてきた。IT事業が堅調だからこそ時間をつくれ、今は歯科の事業に全力で取り組んでいる。片手間ではできない事業だからだ。
会社の設立日は、2025年5月19日。父の命日の、ちょうど1年後だ。口で噛んで食べられることが、人の生きる気力になる。その実感から始まった挑戦は、歯科医院のない場所へ、医療が届かない人へと、広がろうとしている。